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フロンティア･マネジメントは､企業経営に関わる各専門分野（ービジネス､金融､会計､法律etc.ー ）の専門家によって構成された経営支援・M&Aアドバイザリー企業であり、各分野における高度な専門性を一体として活用し､各種の経営課題を総合的に解決するノウハウを持ったユニークな集団です。
各分野の専門知識と実務を通じて蓄積したノウハウにより、経営コンサルティング、M&Aアドバイザリー、経営執行支援、事業再生等への幅広いビジネスソリューションを提供し､クライアントによる最適な経営判断を導くとともに､その実現を支援します。
事業内容
「クライアントの利益への貢献」、「ステークホルダーの利益への貢献」、「社会への貢献」を経営理念として掲げ、経営コンサルティング、ファイナンシャル・アドバイザリー及び再生支援といった各種経営支援サービスの提供を主たる業務としています。
事業は単一セグメントです。グループの売上分類は、（1）経営コンサルティング事業、（2）ファイナンシャル・アドバイザリー事業、（3）再生支援事業及び（4）その他事業に区分されています。
企業概要
| 代表者 | 代表取締役 大西 正一郎 松岡 真宏 ※2021年10月時点 |
| URL | https://www.frontier-mgmt.com/ |
| 設立 | 2007年1月4日 |
| 資本金 | 1.63億円 ※2021年10月時点 |
| 売上高 | 51.92億円 ※2020年時点 |
| 社員数 | 227名 ※2021年10月時点 |
| 株式公開 | 公開 |
| 沿革 | 2007年 フロンティア・マネジメント株式会社（資本金85,000千円）を東京都港区に設立 2008年 本店の所在地を東京都千代田区九段北三丁目２番11号に移転 2011年 中華人民共和国上海市に「頂拓投資諮詢（上海）有限公司」（連結子会社）を設立 2012年 東京都千代田区に「フロンティア・ターンアラウンド株式会社」（連結子会社）を設立、シンガポール支店を開設 2014年 長野支店、大阪支店を開設 2016年 事業会社及び金融機関の役職員を対象とした教育研修事業として「フロンティア・ビジネススクール」を開講 2017年 「フロンティア・ターンアラウンド株式会社」を吸収合併。ニューヨーク支店を開設 2018年 マザーズ上場 2019年 名古屋支店を開設、本店の所在地を東京都港区六本木三丁目2番1号に移転 2020年 東証一部上場 |
社員の声
「新人や経験が浅かったとしても、クライアントからはプロとしての対応を求められるため、経験の浅さなどは言い訳できない。そのため相当の努力が必要になるが、その分大きく成長することはできる。給与も成果に見合った以上に反映されているとは思う。」「プロジェクトによるところが大きいですが、プロジェクトの合間にうまく有給を取り入れながら、メリハリを持つことができます。若手だからといって有給が申請しにくいということはなく、仕事とうまくバランスをとりながら積極的に有給をとることが推奨されています。」
求める人物像
我々の理念に共感できる方 / 好奇心旺盛な方、チャレンジ精神旺盛な方 /
本気でプロフェッショナルを目指したいと思う方を募集しています
キャリアパス
新卒で入社すると、まずはコンサルティング部にコンサルタントとして所属します。そこで幅広いプロジェクトの調査・分析・各種調整など補佐的な業務に従事し、基本的なスキルを身につけます。
<アソシエイト（ジュニア・アソシエイト）>
M&Aアドバイザリー、事業再生、経営コンサルティングなどの各種事業領域で幅広いプロフェッショナルたちとプロジェクトで共同で仕事を行い、深く広い専門知識を身につけます。その後、プロジェクトリーダーとして特定のプロジェクトを回していく実績を積み重ねていきます。部署間移動や部門間協業によって、多様なトップクラス人材と協力して緊張感のあるプロジェクト運営を経験します。
<マネージング・ディレクター>
採用・教育・研究に携わったり、フロンティア・マネジメント内の主要メンバーである複数のプロジェクトの面倒を見たり執筆・講演など対外的な業務も含めて「会社の顔」としての存在感を発揮することが求められるようになります。
なおシンガポールや上海にも拠点を持っており、近年組織が急激に拡大しているため、将来的に海外勤務の機会が拡大する可能性もあります。
トレーニング
プロフェッショナルとして必要なスキル、大切なスタンスは多岐に亘ります。
様々な研修やインストラクターの指導を通じてプロフェッショナルとして活躍できるよう支援します。
企業理念や、会社全体の価値観の共有、浸透を図るため、合宿型のオフサイトミーティングを年に2度開催しています。チームビルディングを始めとする様々な研修プログラミングも実施されます。
主な最近の動向／案件事例
人員計画に関して、2023年度末で350人を目指しています。
幅広い産業へのサポート体制構築の為、2020年に不動産、建設分野のアナリストを招聘し中期的にさらなる領域拡大を計画しています。
また、事業の中心となっている経営コンサルティング、事業再生、ファイナンシャル・アドバイザリーに加え、DXソリューション、組織・教育の領域へ拡大します。
持っているノウハウを用いて金融機関のファンド組成・運営を支援、 投資先への経営人材派遣・資金支援によって、事業の成長や再生、新規事業の立ち上げに貢献しています。
日本企業の経営課題に対し大局観をもって解決する人材の創出を支援するため、次世代経営者人材の育成支援事業に着手しています。