業務内容/具体的なテーマ
コンサルティングファームは、課題を抱える企業や機関からの依頼により課題解決に向けた支援活動をチームで行う。コンサルティングテーマについては全社経営戦略、M&A戦略、新興国進出戦略など多岐に渡る。
プロジェクトのテーマや難易度に応じて最適なコンサルタントが集められ、一定期間チームを組成する。
企画資料の作成や戦略・計画の策定を行うイメージが多いが、近年ではクライアントが戦略の実現性を重視する傾向から戦略実行にまで関与する戦略コンサルティングファームが増加している。
コンサルタントの業務内容は様々であるが、大きく分けて戦略系、業務系、IT系、ブティック系(医療分野、事業再生等の領域特化型)コンサルティングファームに分類される。
現在の課題
現在、コンサルティング市場においてテーマの広がりが目立っており今後も成長することが予測されている。特に、デジタルテクノロジーの進化に応じてクライアントの投資がますます増加しているが、適切な人材の採用・確保は困難である。 また、戦略ファームでも戦略の提案にとどまらず実行過程のノウハウをもつ人材が必要とされており人材の獲得が現状の課題となっている。
ファームで得られる経験
企業CxOが取り組む経営課題に携わるため、経営に関する専門的知識、知見を得ることができる。さらに、課題解決策を模索するための思考系スキル、短期間で多くのタスクをこなす中でセルフマネジメント力、チーム・プロジェクトを律するプロジェクトマネジメント力が培える。
プロジェクト例
戦略系
- ・全社/事業部門戦略の立案・実行
- ・ベンチャー企業への投資
- ・M&A戦略立案
- ・日系企業のグローバル展開の実現
- ・事業統合にかかるコンサルティング
業務系
- ・人材育成
- ・市場のマーケティング調査
- ・人事制度改定支援
- ・M&A後のビジョン浸透
採用動向
コンサルティングファームの採用動向は、景気に左右されることが多い。 昨今では、プロジェクトで英語を必要とすることが多くビジネスレベルの英語力が求められる。 一般的な選考フローとしては、書類選考、筆記試験、ケース面接、ジョブインターン、FIT面接(一般的な適性診断等を行う)などがある。 また、コンサルティングファームはテーマ・分野に特化した専門的知識を必要とするため、業界経験をした者や領域経験者を採用する傾向にある。
ネクストキャリア事例
・大手事業会社 経営企画・事業企画職
・PEファンド
・投資銀行
・事業会社のCxOクラス
・金融、証券アナリスト
選考内容
一般的に、多くの応募者から少数内定者を選考するため、選考ステップごとに倍率が高くなる。 戦略ファームにおける選考フローは、ES→筆記試験→ケース面接→ジョブインターン→FIT面接である。 さらに論理的思考力を採用の判断軸として見られるので、事前に十分対策しておく必要がある。
合否を分けるポイント
ESなどの書類選考から面接まで、どの選考ステップでも論理的かつ端的に筋道を立てられているかが重視される。 特に、ケース面接が合否を大きく左右し、最終的な回答の内容よりもそれを見いだすまでの過程をチェックされる。
キャリアについて
ポストコンサルタント、いわゆるコンサルティングファーム出身者は様々な業界で活躍している。特に経済状況の変遷に応じて転職先は多様化している。
転職事例
20代
大手コンサルファーム/ERP導入コンサル → 戦略コンサルタント
(800万円→1,100万円)
30歳男性私立大文系卒
外資系大手SI/システム導入 → ファイナンシャルアドバイザリーファーム/M&A戦略
(560万円→700万円)
30代
大手コンサルファーム/ERP導入コンサル → 戦略コンサルタント
(800万円→1,100万円)
職位別コンサルタントの年収
コンサルタントは、ファームのテーマや分野によって年収が異なるだけでなく、個人の成果に応じての報酬もあり一概に年収を定めることはできない。さらに、各役職のランクごとにもレンジがある。 一例を挙げると、以下の通りである。
【経営コンサルタントの年収例】
・アナリスト・アソシエイト相当:400-700万円
・コンサルタント・シニアアソシエイト相当:700-1,000万円
・マネージャー相当:1,000-1,500万円
・シニアマネージャー相当:1,300-1,700万円
・ディレクター・プリンシパル相当:1,500-2,000万円
・パートナー相当:2,000万円以上~3億円クラス
コンサル業界は、基本的に成果主義であると言われており実績や成果を上げれば自ずと年収も上がる仕組みである。
労働環境/働き方について
決められた時間に決められた量をこなすのではなく短い期間で多くの量のタスクをこなす必要があるめ、労働時間が他の業界に比べて長い特徴がある。 そのため、自身でタイムマネジメントを行うことが大切だ。 一方で、福利厚生は整備されており働き方改革などの影響もあり労働環境に関する整備は行われている。